新型コロナウイルス感染拡大により、企業の中にはリモートワーク（テレワーク）を実施していて、テレワークという言葉を最近耳にします。
テレワークの意味については、こちらをご覧ください。
働き方に関する実態調査では、東京都の場合、企業2,068社のうち25.1％がテレワークを導入していて、今後導入を検討している企業も含めると、45.6％になり実用性が評価されています。
テレワークの就職する時の効果
テレワークには様々な効果があり、人材の採用や離職防止効果があります。
やはり働き方改革の一つの切り札で、働く人にとっては魅力的だと思われます。
「在宅勤務制度あり」と募集要項に書かれているだけで、応募者が増えるということで、企業の規模に関係なく実証されています。
また、育児中や親の介護などをしている人達にとって、テレワークが導入されていると、仕事との両立が図りやすくなります。
結果として離職防止に役立ち、必要な人材を確保することができます。
テレワークで仕事する時の効果
その他、仕事をしていく上での生産性の向上があります。
外回りの仕事中、モバイルワークの場合、クライアントからの質問について、会社のサーバーにアクセスすることにより回答することもできます。
また専門的な質問があった場合にもWeb会議システムで、会社にいる専門家と繋いで打ち合せすることも可能になります。
そしてサテライトオフィス(本拠地から離れた位置にあるオフィス)などを利用すると、移動中のすきま時間を有効活用することもできるのです。
アンケート結果として在宅勤務の場合は、デスクワークの生産性が向上するという報告が出ています。
総務省の調査でも、テレワーク導入企業の生産性は非導入企業の1.6倍にもなっていて、仕事しやすい環境づくりが、生産性の向上に繋がっていることがわかります。
テレワークで非常時の仕事の効果
就職する時の効果や、生産性の効果などの他に、社内の視野を広げていくための意識改革や、必要な人材だけを集め、経費も必要最小限に抑えていくコスト削減、またBCP対策（災害時の事業を継続させていく計画）にも効果があることが実証されています。
まとめ
テレワークには、まだまだいろいろな効果が期待できそうですね。
仕事の幅が広がり、パソコンやスマホさえあれば、どこにいても仕事が可能になる今の時代にフィットしていると思います。
子育てしながら、親の介護をしながら、療養休暇中も自宅にいながら仕事ができたら、周囲に負担をかけずに自分の仕事を継続できます。
今後はテレワーク導入の企業が増えていくことと思います。
通信環境を上手に使っていけたら良いですね。
最後まで読んでいただきまして、ありがとうございました。
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